こんにちは！スタッフのKです。

　今回から連載で海外のプログラミング事情についてご紹介します。

　日本では、ここ数年になってプログラミングという言葉を耳にするようになりましたが、海外ではそれより以前から積極的にプログラミング教育が行われている国もあります。今回はIT先進国のアメリカの事例についてです。

①民間団体の取り組み
　アメリカでは大手IT企業や起業家の多くが協賛する NPO 法人「Code.org」が主体となり、アメリカ全土の小学生にプログラミングを教育するイベントの「Hour of code」が行われています。このイベントは学校などの教育機関に向けて実施されており、「プログラミングを学習するための1時間」を作ることを推進しています。協賛者のひとりであるオバマ大統領はプログラミング教育に対して積極的な姿勢を示し、次のような言葉を残しました。

「新しいビデオゲームを買うだけでなく、作ってみよう。最新のアプリをダウンロードするだけでなく、設計してみよう、それらをただ遊ぶのではなく、プログラムしてみよう。」

　この言葉で多くの若者が駆り立てられ、問題点として挙げられているプログラマーの人材不足を解消するためにほかにも多くの民間団体が活動しています。

②教育機関での取り組み
　教育機関においても全米規模で子どものプログラミング教育が広がっており、独自にプログラミング教育を導入する教員や公立の中学校や高校にコンピューターサイエンスを必修化しようとする市や州が出てきています。ニューヨーク州では、教育政策に重きを置いており、2014年から公立中学、高校20校でソフトウェア・エンジニアリングの授業の試験プログラムが開始されています。

　あるいは、サンフランシスコ市では、5歳の幼稚園児からコンピュータ科学スキルを学習するカリキュラムが実施されています。2020年から行われる日本でのプログラミング必修化は、対象が小学生ですから、サンフランシスコの政策はかなり先進的であることが見て取れます。こうした、各地の取り組みが今後もプログラミング必修化への大きな波を助長していくのではないでしょうか。

　このように、アメリカでは民間団体と教育機関の双方からのプログラミング学習へのアプローチによって、多くの優秀な企業や人材を輩出し続けています。日本もアメリカに負けていられません！